エネルギ－シフトとは、化石・核エネルギーから、再生可能エネルギーへ
転換することを表す。これは同時に、大量消費型社会から、小規模・分散・
循環型の社会システムへの転換をも意味する。
再生可能エネルギーとは、太陽光、風力、地熱、波力、潮力、中小規模水力、
バイオマスなどを示すが、新エネルギーのメタンハイドレード、シュ―ルガス、
オイルシェールや、自然環境に影響を及ぼすダム水力発電は、通常は含まない。
再生可能エネルギーの開発は、２０年以上前から欧州が先導して行っているが、
政策が先行し試行錯誤を繰り返し、実用化が徐々に実り始めている。
欧州諸国の１次エネルギーの再生可能エネルギー比率は既に１０％に達している。
日本では、まだ全エネルギーの３％に過ぎず、再生可能エネルギーの
固定価格買取制度が昨年できたばかりで、研究開発費比率も低く遅れをとっている。
野村総研資料
エネルギーシフトが進まない理由は、技術的な問題と、政策的な問題と、経済的な
問題と、社会システム的な問題があり、互いに堂々巡りをしている感がある。
再生可能エネルギーの開発についても、同様の構造的な課題を抱えている。
エネルギー開発は、安心安全なエネルギー供給と、環境を維持するために、
研究開発と投資が行われてきた。
その一方で、再生可能エネルギーの安定供給に対する欠点と、
投資効率についても、その継続性に対する疑問が生じた。
次に、科学技術の進歩により対策が講じられたが、新たな騒音・振動問題や、
自然環境にも影響を与える課題が指摘された。
そして再び、エネルギー政策が議論され、投資・開発が行われる。
このように、日本では思想に芯のない場当たり的な対策が繰り返されてきた。
エネルギーシフトは、我々の生活の中で、どんな関わりを持つのであろうか。
経済的な面では、再生可能エネルギーの固定価格買取制度で電気を売ったり、
安いエネルギーを選択することができる。
しかし、現実的には、イニシャルコストをランニングコストで取り戻していくには、
まだ時間が掛かり、ためらう人も多い。
個人で意識的に行えるエネルギーシフトは、車から徒歩・自転車への転換であろう。
つまり、石油エネルギーから人間エネルギーへのエネルギーシフトである。
私は自称サイクリストで、今月の沖縄での走行距離は300kmである。
市民レースレベルでも、月に1,500kmほど走行する人もいるので、
決して多い距離ではないが、これは毎日片道５km通勤する距離に等しい。
５km以内の自動車通勤者を自転車に転換した場合、
日本全体で、30万t/年のCO2を削減したに等しいという試算もある。
これはカーボン取引の約４億円分に相当する。
一個人としては、690kg/年のCO2削減の価値よりも、
7,000Kcal/月のエネルギー消費と、670g/月の燃焼脂肪量に相当するため、
健康に寄与する利点の方が大きいかもしれない。
日本は、冬の雪国、真夏の南国、強風の海岸など、自転車に適さない
自然環境も多く、自転車が慣習化されていない地域が多いのも事実だが、
安全に走れる路肩スペースさえない地域が多いのも事実である。
この個人のエネルギーシフトを実践していくためには、公共投資だけでなく、
地域での取り組み、大量消費型でない街づくり、環境づくりを始める必要がある。
エネルギーシフトは、個人の生活課題を克服し、それを実現するコミュニティの
存在があり、トータル的にそれをサポートするシステムがなければ動き出さない。