Katzuの環境BOXブログ

　
　先日、知人から検定や標準偏差の相談をうけ統計に関する話をしていた。
統計学の類は、アンケート分析や構造データの棄却などで使うが、
基本的な説明ができず、無知と統計学の難しさを感じた。

都市マスタープランの将来人口予測を行う場合は、幾つかの予測式を
あてはめたものと、実質的な積み上げた人口を比較して、
目標人口を設定するが、予測通り進んだ例は、知る限り少ない。
その理由の一つは、ハードな計画上の思惑が存在するからである。

純粋にプロが、意図してもしなくても、統計の陥りやすい間違いは

１、確率の分母に当たる母集団対象の解釈が違う。
２、確率の分子に当たる対象となる事象の解釈が違う。
３、数値上の有利な式を選択してしまう。

　環境影響予測、経済指標予測など理屈を積み上げる生業は、
時に数字の罠にはまってしまう例はいくつもある。

統計学上は、データの時間的、地理的、自然条件的な均一性が
証明できなければ、正確な結果は得えられない。
その条件を知らない人に対しては、数値だけが独り歩きする危険性がある。

　東京大学地震研究所は23日、首都圏でマグニチュード7以上の
直下型地震が、4年以内に起こる確率は７０％という数字を発表した。
首都圏に住む人、仕事をする人にとっては驚愕の数字である。
首都圏への不動産投資はハイリスクに、人の移動に制約が出るかもしれない。

この予測は、地震の回数と頻度がべき乗になるという
『グーテンベルグ・リヒターの法則』に基づいて予測されたものである。
今回の東北地方太平洋沖地震の余震データが、
この法則に合うことから導き出されたものである。



一方、この理論に疑問を抱く人もいる。
これはカリフォルニア地震以降の地震学の成果であるが、
過去の大地震に対しては、このような詳細データは皆無であり、
それぞれの条件は異なる。
これを先の地震の余震と見るか、新たな活動と見るか
見極めは難しいと専門家は見ている。

それとも、一般の人は、今までの地震予測の結果から、
これを鵜呑みにする人は少ないのだろうか。

　今大切なのは、その兆候を捉え観測し、研究するとともに、
同時に防災計画を遂行することである。
震災前から座礁クジラが増えてる原因、富士5湖でワカサギが
釣れなくなった原因とか調べていくと、地底の環境の変化が、
リアルタイムに解る可能性がある。




むしろ、現在JAMSTECが行っているような、海溝付近の深々度海底調査、
実質的な津波観測システム網の構築、地球シュミレ－タなどに
予算と人的配置を向けるべきではないのだろうか。
もちろん、地震に対する防災意識と準備は常に必要である。

　一方、政府の地震調査研究推進本部は、30年以内に地震を起こす
可能性のある（各０～１８％）活断層3２か所を発表した。
全国地震動予測地図は30年に一度、震度6以上の地震に
見舞われる確立の高い地域を表したたもので随時更新している。


　これは各保険や、評価指標にまだ使われているが、　
活断層が原因なのか、大陸プレート移動なのか原因と対象が違うため、
前段の予測を含めると、トータル的に何が正しいのか、素人にはわからない。

マスコミにも問題があり、数字だけでなく、
その根拠になった考えや背景も報道する義務があり、
研究者も素人にわかりやすい説明を心がけるべきであろう。